テクノショップ ファシリティーガイド

[1]企画【N−36ヶ月】

  • 新設ショップの希望仕様を固めるのが企画フェーズです。
  • サービス部門がこのフェーズから参画することは、現状の課題だけでなく将来の環境変化も考慮して希望仕様を決定していくことになるため非常に重要です。

企画 (1)現状整理・問題点把握

(1)現状整理・問題点把握  

ここでは、ストールや部品置場など、既存ショップにおける全てのサービス関連施設・設備についての現状整理・問題点把握を行います。



 
店舗スタッフへのヒアリング調査も含めた、現地現物での「現状整理・問題点把握」を実施し、あるべき姿を踏まえた対応策を検討します。
詳細対応策の検討に当たっては、「エリア別ファシリティー」参照
『テクノショップ 現状整理・問題点把握シート』をご活用ください。

企画 (2)商圏分析

(2)商圏分析

ここでは、商圏分析の結果や既存店舗の実績などに基づき、1ヶ月当たりの総整備台数の目標設定を行います。
用途分類
商品区分
整備台数
車検
○○台/月
点検
法点(12点・6点)
○○台/月
PC10
○○台/月
無点
○○台/月
一般
軽作業
○○台/月
軽作業以外
○○台/月
保証
○○台/月

企画 (3)用地選定

(3)用地選定

ここでは、「用途地域」によるテクノショップ建築可能面積を把握し、以下の内容についての成立性確認を行います。
  1. 総整備台数に応じた必要ストール数の確保は可能か? 
  2. 希望するテクノショッププラン(タイプ・レイアウト)は実現可能か?用途地域別 テクノショップの上限面積
用途地域別 テクノショップの上限面積
一定の範囲の地域を定め、その地域内には一定用途以外の建築物の建築を規制するもので、現在12種類の地域が定められています。
用途地域
目的
テクノショップの上限面積
第一種低層住居専用地域
低層住宅に係わる良好な住居の環境を保護するための地域
✕(建築不可)
第二種低層住居専用地域
低層住宅に係わる良好な住居の環境を保護するための地域。
小規模な店舗の建築が認められる。
✕(建築不可)
第一種中高層住居専用地域
中高層住宅に係わる良好な住居の環境を保護するための地域
✕(建築不可)
第二種中高層住居専用地域
中高層住宅に係わる良好な住居の環境を保護するための地域。
地域に必要な利便施設の建築が認められる。
✕(建築不可)
第一種住居地域
住宅の環境を保護するための地域。大規模な店舗、事務所等
(3,000㎡超)の建築を禁止している。
50㎡※1
第二種住居地域
住宅の環境を保護するための地域。大規模な店舗、事務所等の
建築が認められる。
50㎡※1
準住居地域
道路の沿道としての地域の特性にふさわしい業務の利便の増進を
図りつつ、これと調和した住居の環境を保護するための地域。
150㎡
近隣商業地域
近隣の住宅地の住民のための日用品の供給を行うことを主たる
内容とする商業その他の業務利便を増進するための地域。
300㎡
商業地域
商業その他の利便を増進するための地域。
300㎡
準工業地域
環境の悪化をもたらす恐れのない工業の利便を増進するための地域。
上限なし
工業地域
工業の利便の増進を図る地域。
上限なし
工業専用地域
工業の利便の増進を図るための専用地域。
上限なし※2
作業場の床面積の合計が、※1:例外許可申請を各地方自治体に提出し、認められれば150㎡以下。
※2:工業専用地域には、店舗機能を建設できません。
詳細は下記リンクを参照ください。
 
 
1.必要ストール数の算出
  予め『(2)商圏分析 』で設定した商品区分ごとの「総整備台数」を基に、必要ストール数を算出します。
2.テクノショッププラン(タイプ・レイアウト)の策定
  上記1.で算出した必要ストール数に加え、ファシリティー方針や『(1)現状整理・問題点把握 』
  での織り込み要件も加味した、新設ショップのプラン作成を行います。

 

プラン策定手順

手順1 テクノショップタイプの決定
タイプ(中央通路型、片側通路型)や出入口数を決定
手順2 各ストール、付随施設の大きさ決定
『(1)現状整理・問題点把握 』で検討した対応策も織り込みも考慮しながら、ストールサイズや付随施設の大きさを決定します。 
手順3 テクノショッププランの作成
手順1および、手順2の結果を基に、ストールレイアウトや付随施設の配置検討を行い、テクノショッププランを作成します。
敷地形状や面積別の店舗参考プランは、下記リンクより「4-1.用地場所の良否判定」⇒「敷地形状・面積別建築プラン」 を参照ください。

企画 (4)総投資額の確認

 
 

(4)総投資額の確認

ここでは、『(3)用地選定 』で策定したテクノショッププランに基づき、新設ショップに導入を予定しているサービス設備・機器について、投資予定額の試算を行います。
 
 

投資予定額(コスト)の試算方法

手順1 設備・機器の機種選定
過去物件の見積や実績データを参考に、新設ショップへ導入を予定しているサービス設備・機器の機種を選定します。
手順2 コスト試算
手順1で選定したサービス設備・機器に関する費用(本体価格・基礎工事費・据付工事費)を積み上げ、投資予定額を算出します。
過去物件の見積や実績データを蓄積しておき、今後の機種選定や投資予定額の算出時に有効活用します。
コストベンチマークによるサービス設備・機器のコスト低減

プラスONE提案

企画フェーズにおける店舗づくりナビの該当ページは、
「店舗づくりナビ」⇒「店舗設計関連」⇒「店舗マニュアル」⇒「新築編」⇒「1)企画」を参照ください。
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